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「ブランズタワー芝浦」3つの注目点

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 2020年注目のマンションとして「ブランズタワー芝浦」を取り上げたい。同マンションは、JR山手線「田町」駅から徒歩8分。地上32階建て、全482戸のタワーマンションである。敷地は四面が道路で囲まれた整形地。構造は免震。上層3フロアはプレミアム住戸で構成されている。

 「港区」「山手線」「大規模」「タワー」「大手分譲」といった昨今のマンション市況における二極化の<関心・注目を集める>部類のキーワードを多く含んだプロジェクトである。ここではとくにフォーカスしたいポイントを3つに絞って記したい。

「ブランズタワー芝浦」プレミアムフロア住戸のモデルルーム(画像提供:東急不動産)

未来を担うロケーション

 1点目は、立地の将来性である。リニア中央新幹線開業(2027年予定)、羽田空港との連携強化(JR新線、地下鉄新設計画)が待たれる「品川」駅に近接。さらにJR山手線の新駅「高輪ゲートウェイ」は隣駅となる。「田町」駅周辺は再開発が目白押しで「行くたびに風景が変わっている」といっても過言ではない。オフィスや住宅に限定されず、多用途が混在する点が特徴だ。その意味において、いま都心部で、これほど都市の未来を担うロケーションはないといって良い。

参考にしたいサイト:品川駅・田町駅周辺まちづくりガイドライン2014

 港区芝浦は、俗にいう「湾岸エリア」の一部として認識されているが、特徴は「時代的に早期に埋め立てられた」地区であることだ。同じ臨海地区(湾岸エリア)でも有明や台場とはその点が大いに異なる。かつては海水浴場としても親しまれていたようだ。すべてが一様に新しい、といった新興地域ではなく、新旧織り交ざった沿革を有する土地柄といえる。「激変する街並み」は、いまやそこここで見られる光景だが、多様性を含んだ地域はまた別の魅力がある。

免震を採用

 いずれ首都直下型地震が襲ってくる、といわれている。「その時」どこにいるかが身の安全を左右するともいえそうだが、「自分の住まいが無事」とわかっていれば「不安」は和らぐはず。建築基準法では大地震が起きても「倒壊しない」レベルを求めている。しかし、損傷は少なければ少ないほうがいい。できれば、家の中の家具等も倒れず、揺れがおさまったら、すぐに(救助等)次の行動に移れたら理想的だ。住宅性能表示制度では法順守を最低レベルとし、その次を「避難できる場所」、最上レベルを「防災の拠点となる場所」として位置付けている。

 学校や病院は「避難できる場所」、消防署や警察署は「防災の拠点」となるようにその耐震レベルを定めているが、免震は「防災の拠点」となる基準を満たすものだ。仙台や名古屋のマンションは免震マンションが割合として高い。これは東日本大震災前からの傾向である。「ブランズタワー芝浦」は免震を採用。これを2番目の注目点として取り上げておきたい。

参考サイト:タワーマンションを検討するとき、私ならここを見る

10年後の希少性

 3番目は、芝浦エリアにおける「築浅マンション」の価値について。下のグラフは首都圏における新築マンション供給戸数の推移である。1994年から始まった大量供給時代は年間8万戸を超える水準だった。それが今ではその半分にも満たない。中古市場では、同じ地域内のマンションはライバル化する。そのときどれだけ希少性を有しているかで市場における優位性は異なるだろう。

2020年新築マンション供給戸数予測は32,000戸(データ出典:不動産経済研究所)

 「ブランズタワー芝浦」は、2021年9月下旬竣工予定(2022年1月中旬引渡し予定)。築10年を迎えるのは2031年秋だ。リニア中央新幹線が予定通り開業していれば、それから4年が経過した後となる。品川駅周辺は(高輪周辺や田町駅周辺も)様変わりしているだろう。そして、そのとき(仮に「築浅を築10年以内」と定義すれば)「築浅マンション」は同地域にどれくらいあるだろう。

参考にしたいサイト:2020年新築マンション供給戸数予測は32,000戸

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